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調査レポート

大手広告主の動画広告利用動向調査 2015-2016年版

出版日 2016-03-31
出版社名 株式会社翔泳社
ページ数 A4/30ページ
発行 デジタルインファクト
データ形式 PDF版
価格 32,400円(税込)
備考

単純集計と、クロス集計結果を取りまとめたエクセルデータ集付きです!

  • 調査目的

    インターネット広告市場における大手広告主の動画広告の利用状況、利用意向、課題、今後の見通しに関する意見を集約し、動画広告の需要動向を的確に把握し、今後を見通す材料とする。

  • 調査方法

    大手広告主企業(※)に郵送でアンケート依頼状を送付、Webで回答を集計。

  • 調査期間

    2015年6月~8月

本調査レポートは、サイバーエージェント オンラインビデオ総研と、デジタルインファクトのコラボ調査レポートです。

サイバーエージェントとデジタルインファクトの共同調査では、2015年の動画広告市場は500億円規模に達しており、既に大きな市場となっております。

一方で、広告主にとっては、以前動画広告の活用においては課題があるのが現状です。

本調査では、大手広告主のマーケティング担当者へのアンケート調査を実施し、現状の広告主の動画広告に対する取り組みの有無、既に活用している広告主には、その詳細や動画広告に対する見方について、まだ活用に至らない広告主にはその理由について、アンケート調査にて生の声をお聞きし、これを分析、とりまとめました。

動画広告関連事業者の方は、必見です!


◆調査内容
・動画広告利用の有無
・動画広告利用の目的
・動画広告の効果指標
・動画広告の予算
・動画広告の課題
・動画広告を利用しない理由
・動画広告の今後の利用意向

調査対象

大手広告主企業(※)の広告出稿担当者105名 *ご注意:動画広告を利用している広告主のサンプル数は24です。
※大手広告主

約3600社への郵送アンケート調査

1.日経広告研究所「有力企業の広告宣伝費2014(CD-ROM版)」に掲載されている企業のうち以下の企業を対象とする。
(1) 2013年度年間広告宣伝費1億円以上の企業
(2) 広告宣伝費非公開企業のうち2013年度売上が500億円以上の企業:1044社
2.2014年インターネット広告費上位1000社(ビデオリサーチインタラクティブデータ)

目次

◆調査項目
【1】 業種
【2】 商品・サービスの販売チャネル
【3】 開設しているオンラインサイトの種類
【4】 「商品・サービス紹介サイト」が持つ機能
【5】 1014年度の広告宣伝予算規模
【6】 2014年度の媒体別予算配分比率
【7】 1014年度のデジタル広告の予算規模
【8】 デジタル広告を出稿している部門
【9】 オンラインビデオ広告の出稿状況
【10-1】 オンラインビデオ広告の出稿目的
【10-2】 オンラインビデオ広告を出稿していない理由
【11-1】 オンラインビデオ広告のクリエイティブ
【11-2】 今後のオンラインビデオ広告出稿可能性
【12】 出稿先の媒体
【13】 2014年度オンラインビデオ広告の予算規模
【14】 オンラインビデオ広告予算の出所
【15】 効果測定時に使用するKPI
【16】 オンラインビデオ広告を出稿している広告代理店のタイプ
【17】 オンラインビデオ広告の評価ポイント
【18】 オンラインビデオ広告出稿における課題
【19】 2015年度のオンラインビデオ広告予算(予定)
【20】 オンラインビデオ広告に割り当てる予算

※エクセルデータ収容のクロス集計の軸は、下記の通りです。

業種、販売チャネル、サイト種類、サイト機能、広告宣伝予算規模、デジタル広告予算規模、広告出稿部門 のカットによるクロス集計

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