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大手広告プラットフォームブランド評価レポート 2019Q2

レポート 2019.6.30

目次

    大手広告プラットフォームを全20項目で評価

    ―デジタル広告業界関係者(広告主、広告会社、アドテクベンダー、媒体社)115名に対するアンケート調査

    ーアンケート結果から、各広告プラットフォームを項目別にスコア化し、特徴を把握

    ー3四半期分の調査結果を収録(※)

    ※2018年10-12月期(N=101、設問数14)、2019年1-3月期(N=98、設問数18)、2019年4-6月期分(N=115、設問数20)の3四半期。

    国内デジタル広告市場で大きなシェアをもち、影響力のある7つの大手広告プラットフォームであるAmazon、Facebook、Google、LINE、Twitter、Yahoo!JAPAN、楽天を対象に、デジタル広告業界関係者115名に対して全20項目に関するアンケート調査を実施。

    その結果を収録しました。

    本調査は、4半期に1回実施をしております。対象事業者を分の分析や、対象事業者ご自身の事業KPIとしてお使いいただくことが出来ます。過去2回実施した調査の結果についても、業界関係者様より高い評価をいただいております。

    ◆調査対象

    大手7広告プラットフォーム:Amazon、Facebook、Google、LINE、Twitter、Yahoo!JAPAN、楽天

    ◆調査手法

    デジタル広告業界関係者115名

    ■業態別内訳:広告主29.6%、広告会社47.8%、アドテクベンダー7.8%、媒体社14.8%

    ■役職別内訳:マネジメントクラス(社長・取締役)3.5%、ディレクタークラス(執行役員・本部長)7.8%、マネージャークラス(部長・課長)33.0%、リーダークラス(係長・主任)27.8%、スタッフ(一般)27.8%

    ■所属会社の従業員規模:10名未満2.6%、10名以上50名未満9.6%、50名以上100名未満2.6%、100名以上500名未満23.5%、500名以上1000名未満14.8%、1000名以上47.0%

    ◆調査内容

    以下のカテゴリテーマに関連する合計20項目に関して、該当する広告プラットフォームについて複数回答した結果を集計。

    広告プラットフォーム全体について(Overall)、広告プロダクトについて(Products)、顧客観点でのユーザビリティーについて(Usability)、オペレーションについて(Operation)、広告主をはじめとする業界のステイクホルダーとの関係性について(Engagement)、人材について(Human Resources)

    ◆調査期間

    2019年4月~6月

    ◆調査主体

    株式会社デジタルインファクト

    ◆目次

    Ⅰ.サマリー

    1.トータルスコア

    (1)全20項目のスコア合計値(19年4-6月期)

    (2)全14項目のスコア合計値(3四半期分)

    2.項目別スコアと回答結果(19年4-6月期)

    (1)項目別スコア

    (2)回答結果

    3.各プラットフォームのスコア(3四半期分)

    Ⅱ.各プラットフォームの結果と分析

    1.Google

    2.Yahoo!JAPAN

    3.Facebook

    4.Twitter

    5.LINE

    6.楽天

    7.Amazon

    Ⅲ.アンケート調査結果

    1.単純集計結果

    2.自由回答.

    3.クロス集計:業態別

    4.回答者属性

    Appendix-過去の結果-

    • 調査主体

      株式会社 デジタルインファクト

      1983年設立の市場調査会社株式会社シード・プランニングのグループ会社として2016年に設立された、デジタル広告業界を主な領域とする調査機関です。

      日本のデジタル広告業界に関する様々な市場規模を算出している市場調査事業の他、アドテクノロジー領域をテーマにしたWebメディア、ExchangeWireJAPANの運営も行っています。

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