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デジタル広告業界関係者への業界動向に関するアンケート調査を実施しました

リリース 2015.7.14

目次

    ◆ アドテクノロジーの定義に含まれるサービス、最も多く認識されているのは、DSPとDMP
    ◆ 認識している“動画広告元年”、最も多いのは2014年
    ◆ 2015年のスマートフォン広告市場の主なトレンドは、“ターゲティング広告配信技術の進化”、“広告主層の拡大”、“クロスチャネルトラッキングと最適化配信”
    ◆ ネイティブ広告に対して感じている“新しさ”は一部、従来手法という認識が大勢を占める

    株式会社シード・プランニングのデジタル領域専門の市場・サービス評価機関、デジタルインファクト(本社:東京都文京区、社長:梅田佳夫、以下デジタルインファクト)は、株式会社翔泳社 (本社:東京都新宿区、社長:佐々木幹夫)MarkeZine編集部と共同で、デジタル広告業界関係者460名を対象に、“アドテクノロジー”、“スマートフォン広告”、“動画広告”、“ネイティブ広告”に関するアンケート調査を実施しました。

    日々変化が見られるデジタル広告業界では、新たなトレンドが次々と生まれ、またそれに関連する広告商品やサービスが登場しています。これらに関連するキーワードに対する認識や見解は、業界関係者の中でも様々です。
    本調査では、現在デジタル広告業界において注目を集める“アドテクノロジー”、“スマートフォン広告”、“動画広告”、“ネイティブ広告”という四つのトレンドキーワードについて、業界関係者の認識や見解についてアンケート調査を実施しました。
    なお、調査結果の詳細は、2015年6月17日発刊の「デジタル広告市場の最新潮流と現状動向分析調査」にてとりまとめております。

    調査結果のポイントは以下の通りです。

    調査結果のポイント

    ◆アドテクノロジーの定義に含まれるサービス、最も多く認識されているのは、DSPとDMP
    業界関係者がアドテクノロジーの定義としてどこまでのサービスを含めて認識しているかということに関する質問をしたところ、アドテクノロジーに含まれるサービスとして“DSP”と回答した割合が最も多く、71.7%であった。これに“DMP”、“アドネットワーク”、“SSP”が続いた。
    また、2014年頃より話題となっているマーケティングオートメーションツールや、検索連動型広告関連のテクノロジー(検索連動型広告、リスティング広告自動入札ツール)については、全体のほぼ半数程度がアドテクノロジーの範囲に含まれると回答した。

    【認識されているアドテクノロジーに該当するサービス(n=460)】
    Q.アドテクノロジーというキーワードの範囲に含まれると思うサービスをお選びください

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    ◆ 認識している“動画広告元年”、最も多いのは2014年
    過去度々到来の可能性が言われ続けてきた、“動画広告元年”がいつであるかという認識については、分散傾向がみられる。このうち、“2014年”と回答した割合が最も多く、29.8%であった。これに“2013年”が続いた。またこれに“2011年以前”という回答が続いた。

    【認識している“動画広告元年”(n=460)】
    Q. 近年、動画広告元年という言葉が聞かれますが、あなたは動画広告元年は何時だと思いますか?

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    ◆ 2015年のスマートフォン広告市場の主なトレンドは、“ターゲティング広告配信技術の進化”、 “広告主層の拡大”、“クロスチャネルトラッキングと最適化配信”
    2015年のスマートフォン広告市場の見通しとして、“ターゲティング広告配信技術の進化”との回答が最も多く、55.0%であった。これに、“広告主層の拡大”、“クロスチャネルトラッキングと最適化配信”が続いた。

    【2015年のスマートフォン広告市場のトレンド見通し(n=460)】
    Q.スマートフォン広告市場において、以下のうち2015年に予想されると思われるトピックスがありましたら、お答えください。

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    ◆ ネイティブ広告に対して感じている“新しさ”は一部、従来手法という認識が大勢を占める
    ネイティブ広告に関する現状認識としては“新しい部分と、従来からの手法である部分とがある”との回答が最も多く、39.8%であった。またこれに“特に新しさを感じない、マーケティング業界のバズワードに過ぎない”が僅差で続いた。また、17.6%は“わからない”と回答した。

    【ネイティブ広告に対する考え方(n=460)】
    Q. ネイティブ広告について、現状、以下のうち最もお考えに近いものをお答えください。

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    2015年6月17日発刊の「デジタル広告市場の潮流と現状動向分析調査」におきましては、以下のような調査項目のほか、広告主、広告会社、メディア、マーケティングコンサルティング会社、サービス提供事業者などによるクロス集計結果について取りまとめております。

    -広告・マーケティング業界との関わり
    -勤務先企業の年商
    -勤務先の社員数
    -アドテクノロジーのインターネット広告市場へのインパクト
    -アドテクノロジーの業界に及ぼす影響
    -アドテクノロジーと呼ばれる広告・マーケティングサービスに期待すること
    -アドテクノロジーと呼ばれる広告・マーケティングサービス利用の課題
    -今後の動画広告の普及経路
    -ネイティブ広告について現状認識
    -ネイティブ広告の今後について

    調査概要 

    ■調査内容
    ・アドテクノロジー、スマートフォン広告、動画広告、ネイティブ広告に関する現状認識と、今後の見通し。
    ■調査対象
    ・広告主(n=141)、広告会社(n=115)、メディア(n=52)、マーケティングコンサルティング(n=84)などに勤務するMarkezine読者460名。※上記以外その他(n=68)
    ■調査方法
    ・Webアンケート調査
    ■調査期間
    ・2015年1 月-2月
    ■調査主体
    ・MarkeZine編集部/デジタルインファクト

    MarkeZineについて

    IT /ビジネス系書籍を出版する株式会社翔泳社が運営する、マーケター向け専門メディア。2006年5月にオープン以降、デジタルを主軸とした広告/マーケティング領域をカバーする国内最大級のメディアへと成長。最新ニュース/業界スペシャリストによる寄稿、業界キーマンや先進的なマーケティングに取り組む企業担当者・役員へのインタビュー記事など、さまざまな切り口・視点のコンテンツを毎日発信。

    デジタルインファクトについて

    株式会社シード・プランニングが運営するデジタル領域の市場・サービス評価機関として、2014年10月
    に設立。業務内容は、企業・団体との共同調査、市場・サービス評価、調査レポートの発刊などを手掛けており、変化の速いデジタル領域の市場の構造や動向について、独自の視点によりシンプルでわかりやすい情報発信をします。

    お問い合わせは
    株式会社シード・プランニング デジタルインファクト
    〒113-0034 東京都文京区湯島3-19-11 湯島ファーストビル4F
    担当:野下(のした)、山本(やまもと)
    TEL:03-3835-9211  FAX:03-3831-0495
    E-mail:info@digitalinfact.com

    • 調査主体

      株式会社 デジタルインファクト

      1983年設立の市場調査会社株式会社シード・プランニングのグループ会社として2016年に設立された、デジタル広告業界を主な領域とする調査機関です。

      日本のデジタル広告業界に関する様々な市場規模を算出している市場調査事業の他、アドテクノロジー領域をテーマにしたWebメディア、ExchangeWireJAPANの運営も行っています。

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