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大手広告プラットフォームに対する業界の見方-日本でNo.1の地位を固めるGoogle、今後の成長期待が集まるAmazon-
リリース 2018.12.25
目次
株式会社デジタルインファクト(本社:東京都文京区 代表取締役 野下 智之、以下「デジタルインファクト」)は、大手サービスプラットフォームであるAmazon、Facebook、Google、LINE、Twitter、Yahoo!JAPAN、楽天の広告サービスに関するアンケート調査を実施しました。
本調査では、国内デジタル広告業界関係者101名に、各プラットフォームが提供する広告サービスについて全14項目の質問を実施。各項目に当てはまる全てのサービスについて回答を得ました。
全14項目のうち、4項目に関する集計結果は、以下の通りです。
デジタル広告市場をリードしているのはGoogle
現在デジタル広告市場をリードしている広告プラットフォームについて聞いたところ、Googleと回答した割合が最も大きく、これにFacebook、Amazonが続きました。
【デジタル広告市場をリードしている】(n=101、MA)
デジタルインファクト調べ
広告サービスにおいて独自性があるのはAmazon
広告サービスにおいて独自性がある広告プラットフォームについて聞いたところ、Amazonと回答した割合が最も大きく、これに僅かな差でGoogleとFacebookが続きました。
【広告サービスにおいて独自性がある】(n=101、MA)
デジタルインファクト調べ
広告テクノロジーが優れているのはGoogle
広告テクノロジーが優れている広告プラットフォームについて聞いたところ、Googleと回答した割合が最も大きく、これにFacebook、Amazonが続きました。
【広告テクノロジーが優れている】(n=101、MA)
デジタルインファクト調べ
今後の成長性があるのはAmazon
今後の成長性がある広告プラットフォームについて聞いたところ、Amazonと回答した割合が最も大きく、これにGoogle、LINEが続きました。
【今後の成長性がある】(n=101、MA)
デジタルインファクト調べ
上記を含め広告事業に関連する全14項目(※)の順位をスコア化(※※)し集計した結果、総合順位上位は1位Google(96ポイント)、2位Facebook(72ポイント)、3位Yahoo! JAPAN(59ポイント)という結果でした。
Googleは、全14項目のうち12項目で1位、残り2項目ではAmazonが1位となりました。
デジタルインファクトでは、四半期ごとにインターネット広告市場に関する見通し調査を実施しております。本調査は同調査の一環として実施し、アンケートにご協力いただいた方には、全調査結果をご報告しております。
次回の調査は、2019年1月10日(木)の開始を予定。アンケート回答の募集告知は、弊社HP上で行う予定です。
デジタルインファクトは、今後もデジタル広告業界の皆様のお役にたつ調査結果を提供してまいります。
※広告商品、営業サポート体制、配信先の信頼性、対象顧客範囲の広さなど広告サービスに関する全般について質問を実施。
※※スコアは、1位=7点、2位=6点・・・・7位=1点とし、14項目で得られたスコアの集計値を算出。
【調査概要】
◆調査手法
WEBアンケート調査。
デジタルインファクトが提供するデジタル広告業界関係者を対象としたアンケートサービス、Digital InVoiceにより実施。
◆調査対象
デジタル広告業界関係者(広告主、広告会社、アドテクベンダー、媒体社)101名
【回答者の内訳】
■業態別内訳:広告主25.7%、広告会社35.6%、アドテクベンダー22.8%、媒体社15.8%
■役職別内訳:マネジメントクラス(社長・取締役)9.9%、ディレクタークラス(執行役員・本部長)8.9%、マネージャークラス(部長・課長)27.7%、リーダークラス(係長・主任)25.7%、スタッフ(一般)27.7%
■所属会社の従業員規模:10名未満3%、10名以上50名未満10.9%、50名以上100名未満10.9%、100名以上500名未満30.7%、500名以上1000名未満11.9%、1000名以上32.7%
◆調査期間
2018年10月~11月
◆調査主体
株式会社デジタルインファクト
<お問い合わせ先>
※本プレスリリースに関するお問い合わせはメールにてお願いいたします。
株式会社 デジタルインファクト
〒113-0034 東京都文京区湯島3-19-11 湯島ファーストビル4F
担当:野下(のした)
E-mail:info@digitalinfact.com
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調査主体
株式会社 デジタルインファクト
1983年設立の市場調査会社株式会社シード・プランニングのグループ会社として2016年に設立された、デジタル広告業界を主な領域とする調査機関です。
日本のデジタル広告業界に関する様々な市場規模を算出している市場調査事業の他、アドテクノロジー領域をテーマにしたWebメディア、ExchangeWireJAPANの運営も行っています。
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