大手広告プラットフォームブランド評価レポート 2019Q3

大手広告プラットフォームを全20項目で評価

―デジタル広告業界関係者（広告主、広告会社、アドテクベンダー、媒体社）158名に対するアンケート調査。

業態別で異なる評価（業態別クロス集計）結果も収録。

ーアンケート結果から、各広告プラットフォームを項目別にスコア化し、評価の特徴を把握。

業界エキスパートによる各プラットフォームに対する様々な意見も収録。

ー４四半期分の調査結果を収録(※）

※2018年10-12月期（N=101、設問数14）、2019年1-3月期（N=98、設問数18）、2019年4-6月期分（N=115、設問数20）、2019年7－9月期分（N＝158、設問数20）の3四半期。

国内デジタル広告市場で大きなシェアをもち、影響力のある7つの大手広告プラットフォームであるAmazon、Facebook、Google、LINE、Twitter、Yahoo!JAPAN、楽天を対象に、デジタル広告業界関係者158名に対して全20項目に関するアンケート調査を実施。

その結果を収録しました。

本調査は、4半期に1回実施をしております。対象事業者を分の分析や、対象事業者ご自身の事業KPIとしてお使いいただくことが出来ます。過去3回実施した調査の結果についても、業界関係者様より高い評価をいただいております。

◆調査対象

大手７広告プラットフォーム：Amazon、Facebook、Google、LINE、Twitter、Yahoo!JAPAN、楽天

◆調査手法

デジタル広告業界関係者158名

■業態別内訳：広告主29.7％、広告会社46.2％、アドテクベンダー9.5％、媒体社14.6％

■役職別内訳：マネジメントクラス（社長・取締役）2.5％、ディレクタークラス（執行役員・本部長）5.7％、マネージャークラス（部長・課長）31.0％、リーダークラス（係長・主任）32.9％、スタッフ（一般）27.8％

■所属会社の従業員規模：10名未満3.2％、10名以上50名未満5.1％、50名以上100名未満3.8％、100名以上500名未満22.8％、500名以上1000名未満15.8％、1000名以上49.4％

◆調査内容

以下のカテゴリテーマに関連する合計20項目に関して、該当する広告プラットフォームについて複数回答した結果を集計。

広告プラットフォーム全体について（Overall）、広告プロダクトについて（Products）、顧客観点でのユーザビリティーについて（Usability）、オペレーションについて（Operation）、広告主をはじめとする業界のステイクホルダーとの関係性について（Engagement）、人材について（Human Resources）

◆調査期間

2019年7月～9月

◆調査主体

株式会社デジタルインファクト

◆目次

Ⅰ．サマリー

１．トータルスコア

（１）全20項目のスコア合計値（19年7－9月期）

（２）前四半期からの変動

（３）全14項目のスコア合計値（４四半期分）

２．項目別スコアと回答結果（19年7－9月期

（１）スコア

（２）回答結果

Ⅱ．各プラットフォームの結果と分析

1．Google

2．Yahoo!JAPAN

3．Facebook

4．Twitter

5．LINE

6．楽天

7．Amazon

Ⅲ．アンケート調査結果

１．集計結果

２．回答者属性

Ⅳ．単純集計結果の過去推移

Appendix－過去の結果－