大手広告プラットフォームに関するアンケート調査、第四回目を実施

株式会社デジタルインファクト（本社：東京都文京区 代表取締役 野下 智之、以下「デジタルインファクト」）は、大手広告プラットフォームであるAmazon、Facebook、Google、LINE、Twitter、Yahoo!JAPAN、楽天の広告サービスに関するアンケート調査を実施しました。

本調査では日本のデジタル広告業界関係者158名に、各プラットフォームが提供する広告サービスについて全20問の質問を実施。回答者が各項目に当てはまると考えている全てのサービスについて回答を得ました。

大手広告プラットフォームを対象とする調査は、2018年10－12月期より四半期ごとに実施をしており、今回発表する結果が四回目となります。

調査結果の詳細は、弊社2019年9月25日発刊の「大手広告プラットフォーム ブランド評価レポート2019Q3」にてとりまとめております。

広告サービスの独自性

【広告サービスにおいて独自性がある（％）】

広告サービスにおいて独自性のある広告プラットフォームについて聞いたところ、全体においてはGoogleと回答した割合が最も多く、これにFacebook（・Instagram）、Amazonが続きました。

一方で、広告主においてはGoogle、LINE、Facebookの順となりました。

対広告主サポート

【対広告主サポートが手厚い（％）】

広告主に対するサポートが手厚い広告プラットフォームについて聞いたところ、全体ではGoogleと回答した割合が最も多く、これにYahoo!JAPAN、Facebookが続きました。

広告主においては、Googleと回答した割合が、全体における回答割合を大きく上回りました。

広告の配信先として信頼性の高さ

【広告の配信先として信頼性が高い（％）】

広告サービスにおいて広告の配信先としての信頼性の高さがある広告プラットフォームについて聞いたところ、全体ではYahoo!JAPANと回答した割合が最も多く、これにFacebook、Googleが続きました。

 一方で、広告主においてはGoogleと回答した割合が最も多く、これにYahoo!JAPAN、Facebookが続きました。

総合上位３プラットフォームのスコア合計値推移（全14項目）

【総合上位３プラットフォームのスコア推移（全14項目）】

2018年10-12月期より継続して実施している14項目（※１）におけるスコア（※２）合計値推移は上記の通りです。

※１:市場におけるリーダーシップ、将来成長性、テクノロジー、サービスの独自性、広告商品・フォーマットの魅力、リーチ力、信頼性、運用のしやすさ、汎用性（広告主の企業規模）、ブランド企業との親和性、事業パートナーとしての魅力度、対広告主サポート、対エージェンシーサポート、対媒体社サポートに関して、当てはまる広告プラットフォームを複数回答。

※２:スコアは、1位＝７点、2位＝6点・・・・7位＝1点とし、14項目で得られたスコアの集計値を算出。（同率の場合には、1ポイント減点処理とする。例：２者が同一1位の場合には７ポイントではなく６ポイント加算。）

本データの引用、転載に当たっては、「デジタルインファクト調べ」と出典元をご記載ください。事前の許諾申請のご連絡は不要です。

【調査概要】

◆調査手法

WEBアンケート調査。

デジタルインファクトが提供するデジタル広告業界関係者を対象としたアンケートサービス、Digital InVoiceにより実施。

◆調査対象

デジタル広告業界関係者（広告主、広告会社、アドテクベンダー、媒体社）158名

【回答者の内訳】

■業態別内訳：広告主29.7％、広告会社46.2％、アドテクベンダー9.5％、媒体社14.6％

■役職別内訳：マネジメントクラス（社長・取締役）2.5％、ディレクタークラス（執行役員・本部長）5.7％、マネージャークラス（部長・課長）31.0％、リーダークラス（係長・主任）32.9％、スタッフ（一般）27.8％

■所属会社の従業員規模：10名未満3.2％、10名以上50名未満5.1％、50名以上100名未満3.8％、100名以上500名未満22.8％、500名以上1000名未満15.8％、1000名以上49.4％

◆調査期間

2019年7月～9月

◆調査主体

株式会社デジタルインファクト

＜お問い合わせ先＞

※本プレスリリースに関するお問い合わせはメールにてお願いいたします

株式会社 デジタルインファクト

〒113-0034　東京都文京区湯島3-19-11　湯島ファーストビル4F

担当：野下（のした）