広告主のコンテンツマーケティング実施動向調査を実施

◆デジタル領域で何らかのコンテンツマーケティング施策を実施しているのは全体の83％、外部のデジタルメディアへの記事広告の出稿を行っているのは過半数

◆コンテンツマーケティング施策の主目的は、「認知獲得」（81.4%）と「商品・サービスの想起（マインドシェアの向上）」

◆コンテンツマーケティング施策の予算の出所は、「広報・PR予算」が最も多く全体の67.4%が該当、これに「サイト制作費」が続き、全体の47.7%が該当

◆現在取り組んでいるコンテンツマーケティング施策に対する課題として最も多く挙げられたのは「効果を図る指標がない」こと、全体の55.8%が回答

スマートフォン向けのネイティブアド事業に特化した広告会社、株式会社グルーバー（本社：東京都千代田区　代表取締役 千島航太、以下グルーバー）は、株式会社シード・プランニング（本社：東京都文京区　代表取締役 梅田佳夫）が運営するデジタル領域専門の市場・サービス評価機関、デジタルインファクトと共同で、広告主のコンテンツマーケティング実施動向に関する調査を行い、このほど、その結果をまとめました。

生活者のライフスタイルや価値観の多様化が進む中で、企業のマーケティング活動においては、直接的に自社商品・サービスを訴求することのみならず、その商品やサービスが必要となる生活背景をはじめ、その商品・サービスを利用する生活者がどのような価値を得ることが出来るかなど、生活者の日常において、自社商品・サービスの存在価値が高まる環境を提案し、購買意欲を緩やかに醸成するためのコンテンツを発信する取り組みが注目を集めています。

グルーバーとデジタルインファクトは、近年企業のマーケティング活動において注目を集めるデジタル領域でのコンテンツマーケティングの実施動向に関する調査を実施しました。

調査結果のポイントは以下の通りです。

調査結果のポイント　

◆デジタル領域で何らかのコンテンツマーケティング施策を実施しているのは全体の83％、外部のデジタルメディアへの記事広告の出稿を行っているのは過半数

現在、一般的にデジタルの領域でコンテンツマーケティングの手法とされていている上記のうち何らかの施策に「取り組くんでいる」という回答が、全体の83%であった。一方、「取り組んでいないが取り組みたい」が15%、「現在・今後ともに取り組む予定がない」という回答は2%にとどまった。

また施策別では、記事広告の出稿が現在最も一般的であり、外部のマスメディアへの記事広告の出稿が55%、外部のデジタルメディアへの記事広告の出稿が52％と、いずれも過半数を超える結果となった。

◆コンテンツマーケティング施策の主目的は、「認知獲得」（81.4%）と「商品・サービスの想起」（68.6%）

次に、コンテンツマーケティングの各施策を行う目的に関しては、全体の81.4%が「商品・サービスの認知獲得」と回答、またこれに次いで全体の68.6％が「商品・サービスの想起」と回答した。

◆コンテンツマーケティング施策の予算の出所は、「広報・PR予算」が最も多く全体の67.4%が該当、これに「サイト制作費」が続き、全体の47.7%が該当

コンテンツマーケティング予算の出所は、「広報・PR予算」が最も多く全体の67.4%、これに「サイト制作費」が全体の47.4%と続いた。また、マス広告も含めた広告宣伝予算が全体の41.9%、デジタル向けの広告宣伝予算が全体の29.1%であった。

◆現在取り組んでいるコンテンツマーケティング施策に対する課題として最も多く挙げられたのは「効果を図る指標がない」こと、全体の55.8%が回答

また、現在実施しているコンテンツマーケティングの各施策について課題と感じていることを聞いたところ、「効果を図る指標がない」という回答が全体の55.8%と最も多く、これに「適正な予算配分」が50.0%、「ターゲットに届いているかどうかが不明」が48.8%と続いた。

調査概要

• 調査対象

• 国内広告主企業のインターネット広告出稿担当者100人

• 調査方法

• Webアンケート調査

• 調査期間

• 2015年5 月

• 調査主体

株式会社グルーバー

• 調査機関

デジタルインファクト（株式会社シード・プランニング）

• 株式会社グルーバーについて　http://www.grooover.com/

株式会社グルーバーは、コンテンツを通じて生活者に興味のキッカケを届けるべく、オプトホールディングの100％子会社として2014年9月に設立。ネイティブ広告、メディア支援、自社メディア運営の3つの事業と、コンテンツマーケティングやネイティブアドを可視化する計測ツール「TRIVER」により、コンテンツの価値を増幅させ、生活者・メディア様・広告主様の“三方良し”の世界を実現して参ります。

• デジタルインファクトについて　　https://digitalinfact.com/

株式会社シード・プランニングが運営するデジタル領域の市場・サービス評価機関として、2014年10月に設立。業務内容は、企業・団体との共同調査、市場・サービス評価、調査レポートの発刊などを手掛けており、変化の速いデジタル領域の市場の構造や動向について、独自の視点によりシンプルでわかりやすい情報発信をします。

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