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大手広告プラットフォームに関するアンケート調査、第二回目を実施

リリース 2019.4.16

目次

    株式会社デジタルインファクト(本社:東京都文京区 代表取締役 野下 智之、以下「デジタルインファクト」)は、大手サービスプラットフォームであるAmazon、Facebook・Instagram、Google、LINE、Twitter、Yahoo!JAPAN、楽天の広告サービスに関するアンケート調査を実施しました。

    2019年第1四半期(1-3月期)実施の本調査は、前回(2018年第4四半期)に続く2回目となります。(※1)

    ※1:以降グラフにおいて、今回の調査結果は「19Q1」、前回調査結果は「18Q4」と表示。

    今回の調査結果は、以下の通りです。

    デジタル広告市場をリードしている広告プラットフォーム

    デジタル広告市場をリードしている広告プラットフォームについて聞いたところ、Googleと回答した割合が最も大きく、これにFacebook(・Instagram 以降省略)、Amazonが続きました。

    Graph190416-1

    広告商品・フォーマットが魅力的な広告プラットフォーム

    広告フォーマットが魅力的な広告プラットフォームについて聞いたところ、Facebookと回答した割合が最も大きく、これに僅かな差でGoogleが続きました。

    Graph190416-2

    広告運用がしやすい広告プラットフォーム

    広告運用がしやすい広告プラットフォームについて聞いたところ、Googleと回答した割合が最も大きく、これにFacebookが続きました。

    Graph190416-3

    今後の成長性がある広告プラットフォーム

    今後の成長性がある広告プラットフォームについて聞いたところ、Amazonと回答した割合が最も大きく、これにGoogle、LINEが続きました。

    Graph190416-4

    14項目のトータルスコア上位3広告プラットフォーム

    広告事業に関連する全14項目(※2)の順位をスコア化(※3)し集計した結果、1位Google、2位Facebook・Instagram、3位Yahoo! JAPANとなりました。

    Graph190416-5

    ※2:市場におけるリーダーシップ、将来成長性、テクノロジー、サービスの独自性、広告商品・フォーマットの魅力、リーチ力、信頼性、運用のしやすさ、汎用性(広告主の企業規模)、ブランド企業との親和性、事業パートナーとしての魅力度、対広告主サポート、対エージェンシーサポート、対媒体社サポートに関して、当てはまる広告プラットフォームを複数回答。

    ※3:スコアは、1位=7点、2位=6点・・・・7位=1点とし、14項目で得られたスコアの集計値を算出。(同率の場合には、1ポイント減点処理とする。例:2者が同一1位の場合には7ポイントではなく6ポイント加算。)

    【調査概要】

    ◆調査手法

    WEBアンケート調査。

    回答者は、各項目について当てはまる広告プラットフォームについて複数回答。

    デジタルインファクトが提供するデジタル広告業界関係者を対象としたアンケートサービス、Digital InVoiceにより実施。

    ◆調査対象

    デジタル広告業界関係者(広告主、広告会社、アドテクベンダー、媒体社)

    ・2019年第1四半期:98名

    ・2018年第4四半期:101名

    ◆調査期間

    ・2019年第1四半期:2019年1-3月

    ・2018年第4四半期:2018年10月-11月

    ◆調査主体

    株式会社デジタルインファクト

    調査結果を引用いただく際は、引用元として“デジタルインファクト調べ”とご記載ください。

    <お問い合わせ先>

    ※本プレスリリースに関するお問い合わせはメールにてお願いいたします

    株式会社 デジタルインファクト

    〒113-0034 東京都文京区湯島3-19-11 湯島ファーストビル4F

    担当:野下(のした)

    E-mail:info@digitalinfact.com

    • 調査主体

      株式会社 デジタルインファクト

      1983年設立の市場調査会社株式会社シード・プランニングのグループ会社として2016年に設立された、デジタル広告業界を主な領域とする調査機関です。

      日本のデジタル広告業界に関する様々な市場規模を算出している市場調査事業の他、アドテクノロジー領域をテーマにしたWebメディア、ExchangeWireJAPANの運営も行っています。

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