動画広告の動向分析調査を実施しました

株式会社デジタルインファクト（本社：東京都文京区 代表取締役 野下 智之、以下「デジタルインファクト」）は、動画広告の利用動向に関するアンケート調査を実施しました。

本調査では動画広告の出稿実績のある広告主、広告会社に所属する108名を対象に、動画広告の利用動向について回答を得ました。

デジタル広告予算における動画広告の比率

【デジタル広告予算における動画広告の比率】

N=108（※）、SA

広告主のデジタル広告予算における動画広告の比率は、「1割未満」という回答が34.3％と最も大きい割合であった。これに、「2割以上5割未満」が27.8％と続いた。

動画広告予算の増減 2019年と2020年

【動画広告予算の増減】

N=108（※）、SA

前年と比較して、広告主の動画広告予算が、2019年に「増えた」という回答の割合は、58.3％となった。また、2020年の動画広告予算が「増える」という回答の割合は、61.1％となった。

活用している効果指標・今後活用したい効果指標

【動画広告の効果指標】

N=108（※）、NA

現在活用している動画広告の効果を計測する指標については、「リーチ」という回答の割合が53.7％と最も大きく、これに「ブランドリフト」が51.9％、「再生（表示）回数」が45.4％と続いた。

今後利用したい効果指標は、「ブランドリフト」という回答の割合が最も大きく、これに「オフラインコンバージョン（店舗来店や購買）」が続いた。

認知している動画広告商品・サービス

 【認知している動画広告商品・サービスについて】

N=108、NA

動画広告として知っている商品・サービスについては、「YouTube」という回答の割合が98.5％と最も大きく、これに「Facebook」と「Instagram」が90.8％と続いた。

本調査結果の詳細や、主要動画広告媒体の認知率・利用率、媒体別の評価について、弊社2019年12月26日発刊の「動画広告の分析調査 2020年版」においてとりまとめて報告いたしております。

本データの引用、転載に当たっては、「デジタルインファクト調べ」と出典元をご記載ください。

※上記、印のある設問については、広告会社の回答者は、主要な担当クライアント1社想起の上回答

【調査概要】

◆調査対象

国内の主要動画広告媒体

YouTube、Facebook、Instagram 、Twitter、LINE、Yahoo! JAPAN（＋GyaO）、YDN、GDN、TVer、AbemaTV、ニコニコ動画、TikTok、スマートニュース、Teads.tv、CmerTV、UnityAds 、maio、nend、各種アドネットワーク、各種DSP、PMP、その他

◆調査手法

WEBアンケート調査。

デジタルインファクトが提供するデジタル広告業界関係者131名を対象としたアンケートサービス、Digital InVoiceにより実施。

【回答者の内訳】

広告主、広告会社に所属するデジタル広告・マーケティング業務従事者

108名（広告主54名、広告会社54名）

★回答者のデジタル広告の予算規模　※広告会社の回答者は、主要な担当クライアント1社想起の上回答

1000万円未満 24.1 ％、1000万円以上1億円未満 31.5％、1億円以上5億円未満 28.7％、5億円以上10億円未満 3.7％、10億円以上 10.2 ％、わからない 1.9％

◆調査期間

2019年10月－11月

◆調査主体

株式会社デジタルインファクト

◆デジタルインファクトについて

1983年設立の市場調査会社株式会社シード・プランニングのグループ会社として2016年に設立された、デジタル広告業界を主な領域とする調査機関です。

日本のデジタル広告業界に関する様々な市場規模を算出している市場調査事業の他、アドテクノロジー領域をテーマにしたWebメディア、ExchangeWireJAPANの運営も行っています。

＜お問い合わせ先＞

株式会社 デジタルインファクト

〒113-0034　東京都文京区湯島3-19-11　湯島ファーストビル4F

担当：野下（のした）

E-mail：info@digitalinfact.com

URL：http://www.digitalinfact.com