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大手広告プラットフォームに関するアンケート調査、第五回目を実施しました
リリース 2020.1.27
目次
株式会社デジタルインファクト(本社:東京都文京区 代表取締役 野下 智之、以下「デジタルインファクト」)は、大手広告プラットフォームであるAmazon、Facebook、Google、LINE、Twitter、Yahoo!JAPAN、楽天の広告サービスに関するアンケート調査を実施しました。
本調査では日本のデジタル広告業界関係者98名に、各プラットフォームが提供する広告サービスについて全20問の質問を実施。回答者が各項目に当てはまると考えている全てのサービスについて回答を得ました。
大手広告プラットフォームを対象とする調査は、2018年10-12月期より四半期ごとに実施をしており、今回発表する結果が五回目となります。
調査結果の詳細は、弊社2020年1月24日発刊の「大手広告プラットフォーム ブランド評価レポート2019Q4」にてとりまとめております。
市場におけるリーダーシップ
【デジタル広告市場をリードしている(%)】
デジタル広告市場をリードしている、広告プラットフォームについて聞いたところ、全体においてはGoogleと回答した割合が最も多く、これにFacebook(・Instagram 以降省略)、Amazonが続きました。
1年前との比較において、わずかな差でYahoo!JAPANとLINEとの順位の入れ替わりが見られました。
広告サービスの独自性
【広告サービスにおいて独自性がある(%)】
広告サービスにおいて独自性がある、広告プラットフォームについて聞いたところ、全体ではGoogleと回答した割合が最も多く、これにFacebook、Amazonが続きました。
1年前との比較において、各サービス全般で回答の割合に増加が見られました。また、Googleと、Facebook、Amazonに順位の入れ替わりが見られました。
今後の成長性
【今後の成長性がある(%)】
今後の成長性がある、広告プラットフォームについて聞いたところ、全体においてはAmazonと回答した割合が最も多く、これにGoogle、LINEが続きました。
1年前との比較において、Yahoo! JAPANで回答の割合に大きな増加があり、順位の上昇が見られました。
【今後の成長性がある Yahoo! JAPAN・LINE 四半期別(%)】
また、2019年11月に経営統合が発表されたYahoo! JAPANとLINEについて、四半期別の推移をみると、Yahoo! JAPANは、該当月が含まれる19年10-12月期における回答の割合が、同年7-9月期と比べて10ポイント以上増加しました。
一方、LINEにおいては同様の変化は認められません。
本データの引用、転載に当たっては、「デジタルインファクト調べ」と出典元をご記載ください。
※今回比較引用した各四半期調査のN数は以下の通りです
18年10-12月 N=101、19年1-3月 N=98、19年4-6月 N=115、19年7-9月 N=158、19年10-12月 N=98
【調査概要】
◆調査手法
WEBアンケート調査。
デジタルインファクトが提供するデジタル広告業界関係者を対象としたアンケートサービス、Digital InVoiceにより実施。
◆調査対象
デジタル広告業界関係者(広告主、広告会社、アドテクベンダー、媒体社)98名
【回答者の内訳】
■業態別内訳:広告主22.4%、広告会社41.8%、アドテクベンダー18.4%、媒体社17.3%
■役職別内訳:マネジメントクラス(社長・取締役)5.1%、ディレクタークラス(執行役員・本部長)11.2%、マネージャークラス(部長・課長)24.5%、リーダークラス(係長・主任)35.7%、スタッフ(一般)23.5%
■所属会社の従業員規模:10名未満1.0%、10名以上50名未満16.3%、50名以上100名未満6.1%、100名以上500名未満28.6%、500名以上1000名未満15.3%、1000名以上32.7%
◆調査期間
2019年11月~1月初旬
◆調査主体
株式会社デジタルインファクト
◆デジタルインファクトについて
1983年設立の市場調査会社株式会社シード・プランニングのグループ会社として2016年に設立された、デジタル広告業界を主な領域とする調査機関です。
日本のデジタル広告業界に関する様々な市場規模を算出している市場調査事業の他、アドテクノロジー領域をテーマにしたWebメディア、ExchangeWireJAPANの運営も行っています。
<お問い合わせ先>
※本プレスリリースに関するお問い合わせはメールにてお願いいたします
株式会社 デジタルインファクト
〒113-0034 東京都文京区湯島3-19-11 湯島ファーストビル4F
担当:野下(のした)
E-mail:info@digitalinfact.com
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調査主体
株式会社 デジタルインファクト
1983年設立の市場調査会社株式会社シード・プランニングのグループ会社として2016年に設立された、デジタル広告業界を主な領域とする調査機関です。
日本のデジタル広告業界に関する様々な市場規模を算出している市場調査事業の他、アドテクノロジー領域をテーマにしたWebメディア、ExchangeWireJAPANの運営も行っています。
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