広告主の動画広告出稿、コロナ禍で過半数が予算増

株式会社デジタルインファクト（本社：東京都文京区 代表取締役 野下 智之、以下「デジタルインファクト」）は、動画広告の利用動向に関するアンケート調査を実施しました。

サイバーエージェントとデジタルインファクトによる共同調査では、2020年の動画広告市場規模は前年比114％の2,954億円、2021年は前年比132％の3,889億円と高い成長の継続を予測しています。

これを裏付けるように、本調査結果から、コロナ禍の2020年と2021年において、過半数の広告主が動画広告に対する積極的な投資を継続していることが明らかになりました。

本調査では動画広告の出稿実績のある広告主、広告会社に所属し、動画広告業務に携わる123名を対象にアンケート調査を実施。動画広告の出稿動向や、動画広告商品・サービス別の認知度・利用率、14項目にわたる評価などについて回答を得ました。

デジタル広告予算における動画広告の比率

【デジタル広告予算における動画広告の比率】

 N=123（広告主80、広告会社43※）、SA

デジタルインファクト調べ

広告主のデジタル広告予算における動画広告の比率は、「1割以上2割未満」という回答が28.5％と最も大きい割合であった。これに、「2割以上5割未満」が25.2％と続いた。

【参考】前回調査（期間：2019年10月－2021年11月）の結果

【デジタル広告予算における動画広告の比率（2020年版の調査）】

N=108（広告主54名、広告会社54名※）、SA

デジタルインファクト調べ

動画広告予算の増減 2020年と2021年

【動画広告予算の増減 2020年と2021年】

 N=123（広告主80、広告会社43※）、SA

デジタルインファクト調べ

前年と比較して、広告主の動画広告予算が、2020年に「増えた」という回答の割合は、52.8％となった。また、2021年の動画広告予算が「増える」という回答の割合は、53.7％となった。また、2020年は「減った」という回答の割合が21.1％であるのに対し、2021年は「減る」という回答の割合が8.9％となった。一方で、「わからない」という回答の割合は、2020年が2.4％であるのに対し、2021年は17.1％となった。

動画広告の配信先として今後注力していくデバイス

【動画広告の配信先として今後注力していくデバイス】

 N=123（広告主80、広告会社43※）、SA

デジタルインファクト調べ

動画広告の配信先として今後注力していくデバイスについては、「スマートフォン」という回答の割合が95.1％と最も大きく、これに「PC」が35.0％、「タブレット」が27.6％と続いた。

「コネクテッドテレビ」という回答の割合は、22.0％であった。

過去1年間で出稿・取り扱いをした動画広告商品・サービス

【過去1年間で出稿・取り扱いをした動画広告商品・サービス】

N=123（広告主80、広告会社43）、SA

デジタルインファクト調べ

過去1年間で出稿・取り扱いをした動画広告商品・サービスについては、「YouTube」という回答の割合が87.8％と最も大きく、これに「Facebook」が66.7％、「Instagram」が65.0％、Twitterが46.3％と続いた。

本調査結果の詳細や、主要動画広告商品・サービスの認知率・利用率、14項目にわたる評価について、当社2020年4月20日発刊の「動画広告の分析調査 2021年版」においてとりまとめて報告いたしております。

本データの引用、転載に当たっては、「デジタルインファクト調べ」と出典元をご記載ください。

（Nの内訳表記において、※印のある調査結果における広告会社の調査対象者は、主要な担当クライアント1社想起の上回答）

【調査概要】

◆調査対象

国内の主要動画広告媒体および広告商品・サービス

◆調査手法

WEBアンケート調査。

デジタルインファクトが提供するデジタル広告業界関係者を対象としたアンケートサービス、Digital InVoiceにより実施。

【回答者の内訳】

広告主企業、広告会社に所属する、動画広告出稿業務従事者123名（広告主80名、広告会社43名）

へのＷｅｂアンケート調査

★回答者のデジタル広告の予算規模　※広告会社の回答者は、主要な担当クライアント1社想起の上回答

1000万円未満 16.3 ％、1000万円以上1億円未満28.5％、1億円以上5億円未満             27.6％、

5億円以上10億円未満 11.4％、10億円以上 13.8 ％、わからない 2.4％

★回答者のテレビ広告出稿

テレビCMの出稿をしている56.1%、テレビCMの出稿をしていない43.1%、わからない0.8％

◆調査期間

2020年11月－2021年2月

◆調査主体

株式会社デジタルインファクト

◆デジタルインファクトについて

1983年設立の市場調査会社株式会社シード・プランニングのグループ会社として2016年に設立された、デジタル広告業界を主な領域とする調査機関です。

日本のデジタル広告業界に関する様々な市場規模を算出している市場調査事業の他、アドテクノロジー領域をテーマにしたWebメディア、ExchangeWireJAPANの運営も行っています。

＜お問い合わせ先＞

株式会社 デジタルインファクト

〒113-0034　東京都文京区湯島3-19-11　湯島ファーストビル4F

担当：野下（のした）

E-mail：info@digitalinfact.com

URL：http://www.digitalinfact.com