株式会社デジタルインファクト(本社:東京都文京区 代表取締役 野下 智之、以下「デジタルインファクト」)は、広告主のインフルエンサーマーケティングの利用実態に関する調査を実施しました。

 

本調査ではインフルエンサーマーケティングの実施経験があるマーケター(広告主・広告会社の担当者)106名を対象者に、広告主のインフルエンサーマーケティングの実施状況や考え方などについて、20項目のアンケート調査を実施し、回答結果を集計しました。

 

調査結果の詳細は、2020年3月6日発刊の「広告主のインフルエンサーマーケティング利用実態調査」にてとりまとめております。

 

(※印について、広告会社の担当者は、主な顧客広告主を1社想起の上回答)

 

 

インフルエンサーマーケティングの目的

 

 インフルエンサーマーケティングの実施目的(MA、N=106)】※

1

 

インフルエンサーマーケティングの実施目的は、「認知拡大」という回答の割合が79.2%と最も大きく、これに「興味喚起」が63.2%、「購買意向の向上」が50.9%と続きました。

 

 

 

インフルエンサーマーケティングの実施頻度

 

 インフルエンサーマーケティングを実施する頻度(SA、N=106)】

2

 

広告主によるインフルエンサーマーケティングの実施頻度は、「特に決まっていない」という回答が、67.9%と最も大きな割合でした。「年間を通して継続している」のは、11.3%の割合にとどまりました。

 

 

インフルエンサーマーケティングのチャネル

 

インフルエンサーマーケティングの活用チャネル(MA、N=106)】※

4

 

インフルエンサーマーケティングにおいて“活用したことがあるチャネル”については、「Instagram」という回答の割合が75.5%と最も大きく、これに「Twitter」が59.4%、「YouTube」が58.5%と続きました。

“今後活用したいチャネル”については、「Instagram」という回答の割合が最も大きく、これに「YouTube」が続きました。

なお、“活用したことがあるチャネル”と“今後活用したいチャネル”との比較においては、「Instagram」は5ポイント以上、「Twitter」は10ポイント以上の低下。「TikTok」、「ライブ配信サービス」は、20ポイント以上の上昇がみられました。

 

 

インフルエンサーマーケティングの積極利用条件

 

インフルエンサーマーケティングの積極的利用のための条件(MA、N=106)】

4

 

インフルエンサーマーケティングを積極的に利用するための条件について聞いたところ、「費用対効果が明確になるようになる」という回答の割合が、67.9%と最も大きく、これに「自社の製品やサービスのイメージにピッタリなインフルエンサーが見つかる」が、44.3%と続きました。

 

 

本データの引用、転載に当たっては、「デジタルインファクト調べ」と出典元をご記載ください。

 

 

 

【調査概要】 

◆調査手法

WEBアンケート調査。

デジタルインファクトが提供するデジタル広告業界関係者を対象としたアンケートサービス、Digital InVoiceにより実施。

 

◆調査対象

インフルエンサーマーケティングの実施経験があるマーケター(広告主42名、広告会社64名)106名

 

◆調査項目

1.インフルエンサーマーケティングの開始時期

2.インフルエンサーマーケティングの実施頻度

3.インフルエンサーマーケティングの継続実施理由

4.年間の広告予算とデジタル広告予算

5.インフルエンサーマーケティングの実施目的

6.インフルエンサーマーケティングのKPI

7.1キャンペーン当たりのインフルエンサーマーケティング予算

8.インフルエンサーマーケティングのチャネル

-活用したことがあるチャネル

-今後活用したいチャネル

9.活用インフルエンサーのフォロワー数

10.インフルエンサーのリクルーティング方法

11.知っているインフルエンサーマーケティング会社・サービス(※)

12.利用実績があるインフルエンサーマーケティング会社・サービス(※)

13.利用実績がある会社・サービスで評価できる点(※)

14.インフルエンサーマーケティング会社・サービスの認知経路

15.インフルエンサーマーケティング依頼先選定における重視ポイント

16.インフルエンサーマーケティングの課題

17.望ましいと思うインフルエンサーのタイプ

18.インフルエンサーマーケティングの積極的利用のための条件

19.芸能人のYouTube化に対する印象

20.インフルエンサーを活用して今後取り組みたい施策

 

◆調査期間

2020年2月

 

◆調査主体

株式会社デジタルインファクト

 

◆デジタルインファクトについて

1983年設立の市場調査会社株式会社シード・プランニングのグループ会社として2016年に設立された、デジタル広告業界を主な領域とする調査機関です。

日本のデジタル広告業界に関する様々な市場規模を算出している市場調査事業の他、アドテクノロジー領域をテーマにしたWebメディア、ExchangeWireJAPANの運営も行っています。

 

 

<お問い合わせ先> 

株式会社 デジタルインファクト

〒113-0034 東京都文京区湯島3-19-11 湯島ファーストビル4F

担当:野下(のした)

TEL:03-6821-5256

E-mail:info@digitalinfact.com

URL:http://www.digitalinfact.com